【要注意】20代会社員が転職を検討すべき会社の特徴7選

「このまま今の会社にいていいのかな…」

そんな不安を感じている20代は、決して少なくありません。

ただ、なんとなく不安なだけで転職を決めるのは怖い。かといって、ただ我慢し続けるのも違う気がする。

この記事は「自分が転職すべきか」ではなく、「今の会社側に問題があるかどうか」を客観的に判断するための記事です。

会社に問題がある特徴を7つに整理し、それぞれについて

なぜ20代にとって問題なのか
自分で確認する方法
すぐ動くべきか、様子を見るべきか

まで解説します。

私自身、不動産会社で営業職として働いたのち、資格を活かして総務系の職種へ転職した経験があります。その経験も踏まえながら、感情ではなく事実で会社を見る視点をお伝えします。

まず確認｜あなたの会社は大丈夫？セルフチェック
転職を検討したい会社の特徴7選
ただし、こんな場合は転職を急がない方がいい
「会社に問題がある」と「自分が転職すべき」は別の話
転職を考えたら最初にやること
転職で年収アップを目指す20代が意識したいこと
まとめ

まず確認｜あなたの会社は大丈夫？セルフチェック

詳しい解説の前に、今の会社を簡単にチェックしてみましょう。

□ 昇給がほとんどなく、年収がここ数年横ばいが続いている
□ 評価基準が不透明で、なぜ昇給・昇進するのか分からない
□ 若手に裁量がなく、自分で判断する機会がほとんどない
□ 残業が常態化しており、平日にまとまった自分の時間が取れない
□ 同期や先輩が次々と辞めていく
□ 研修や資格支援など、社員を育てる仕組みがほぼない
□ 業界全体が縮小傾向にあると感じる

複数の項目に当てはまり、それが一時的ではなく長期間続いている場合は、現職以外の選択肢も調べてみる価値があります。逆に、当てはまる数だけで機械的に判断できるものではないので、以下でそれぞれの背景を確認していきましょう。

転職を検討したい会社の特徴7選

ここからは、7つの特徴をひとつずつ見ていきます。「うちの会社は当てはまるか」を考えながら読んでみてください。

①昇給制度が機能していない

毎年の昇給が月数百円〜数千円程度にとどまり、何年働いても年収がほぼ変わらない会社は注意が必要です。

20代は、スキルと経験が急速に積み上がる時期です。その成長が給料に反映されないままだと、生涯年収に響きます。

厚生労働省の「賃金引上げ等の実態に関する調査」によると、令和6年の1人平均賃金の改定率は4.1%となっています(常用労働者100人以上の民間企業が対象)。もちろんこれは調査対象となった企業規模・業種の平均であり、個人の昇給額に一律に当てはめられる数字ではありません。昇給額だけで会社を判断することはできませんが、同年代・同業種の賃金水準と比較するきっかけにはなります。

【確認方法】
過去3年分の給与明細や源泉徴収票を見比べて、昇給額を実際に計算してみましょう。

【判断の目安】
直近1〜2年だけ昇給が鈍い場合は、業績要因の一時的なものかもしれません。ただし3年以上昇給がほぼゼロで、かつ会社の業績自体は悪くないなら、若手の成長に投資する意思がない組織である可能性が高いです。

②評価制度が不透明

昇給・昇進の基準が明文化されておらず、「なぜ自分が評価されないのか分からない」**状態が続いている会社も要注意です。

頑張れば正当に評価される、という予測可能性がなければ、20代の成長意欲は少しずつ削られていきます。

doda「転職理由ランキング【2025年版】」では、20代の転職理由のひとつに「個人の成果で評価されない」が挙げられており、回答者の4割前後がこの点を理由に挙げています。評価への不満は、20代の転職を後押しする要因として一定の割合を占めていると言えそうです。

【確認方法】
評価シートや人事考課の基準が社内で公開されているか、上司に「何が評価されて今の等級・給与になっているのか」を具体的に聞いてみましょう。

【判断の目安】
基準そのものが存在しない、または聞いても曖昧な答えしか返ってこないなら、今後も納得感のある評価は期待しにくいと考えられます。

③若手にチャンスがない

新しいことを提案しにくい空気があり、重要な仕事が中堅・ベテラン層にしか回ってこない会社では、市場価値が育ちにくくなります。

スキルは、指示をこなすだけではなかなか身につきません。課題を自分で見つけて、判断して、動く経験こそが力になります。

株式会社オロが実施した「裁量と働き方意識調査2025」では、すでに裁量を実感している若手のうち、さらに裁量を持ちたいと回答した人が9割近くにのぼったとされています。成長意欲のある20代ほど、裁量のある環境を求めている傾向がうかがえます。

【確認方法】
直近1年で自分が「提案して形になった仕事」がいくつあったかを振り返ってみましょう。

【判断の目安】
入社間もない時期は裁量が小さくて当然です。ただし3年目以降も「言われたことをやる係」から抜け出せていないなら、組織構造自体がそうなっている可能性があります。

④残業が常態化している

定時退社が実質できない「付き合い残業」が当たり前になっていて、休日にも業務連絡が来るような環境は、資産形成の観点からも見過ごせません。

収入を増やすには、資格の勉強や情報収集、副業など「時間を使った行動」が欠かせません。その時間をすべて残業に奪われると、収入アップに向けた行動そのものが取れなくなります。

doda「転職理由ランキング【2025年版】」でも、20代の転職理由の上位に「労働時間への不満」が挙げられており、4割以上がこの点を理由にしています。

私が営業職をしていたころ、毎週定時後に「営業会議」が設定されていて、強制参加のため1時間の残業がほぼ確定していました。会議のあとも、1日1回以上は、営業のロープレをすることが決まりであり、通常の業務時間では時間が取れないため、上司がロープレの相手をしてくれるのを待つために残らなければいけない雰囲気があり、仕事の中身ではなく「その場にいること」自体が目的になっている残業を経験しました。こういう環境では、どれだけ時間を使っても自分のスキルは伸びていかないと感じたのが、当時の実感です。

【確認方法】
直近3ヶ月の残業時間を実際に集計し、その時間で何ができたかを考えてみましょう。

【判断の目安】
繁忙期だけの一時的な残業なら問題ありません。「仕事の中身が薄いのに拘束時間だけが長い」状態が慢性化しているなら、業務効率化の意思がない組織のサインです。

⑤離職者が多く、中堅層が定着していない

入社同期の多くが数年以内に辞めていて、中堅・リーダー層が薄く、ベテランと新人だけで構成されている会社は、注意が必要です。離職率や在籍年数は、その会社の働きやすさや人材定着を考えるうえでの一つの判断材料になります。

採用サイトや面接でどれだけ良いことを言われていても、実態を知るには「どれだけ人が定着しているか」を見るのが早道です。

厚生労働省の調査によると、新規大卒就職者の3年以内離職率は全体で33.8%(令和4年卒)、従業員規模が小さい企業ほどこの割合が高くなる傾向があるとされています。ただしこれは業種や企業規模で大きくばらつく数字なので、「業界平均と比べてどうか」という視点で見ることが大切です。

【確認方法】
OpenWorkや転職会議などの転職口コミサイトで、離職率や社員の在籍年数の傾向を確認しましょう。社内でも、自分より1〜3年上の先輩がどれくらい残っているかを見るだけで実感が掴めます。

【判断の目安】
特に「中堅・リーダー層がいない」状態は要注意です。身近に育て役となる先輩がいない職場は、自分が成長のロールモデルを得にくい職場でもあります。

⑥人材育成に投資しない

入社後の研修がほぼなく「見て覚えろ」スタイルで、資格取得の支援制度も形だけという会社は、社員の市場価値を育てる意思が弱い可能性があります。

産労総合研究所の調査では、2023年度の従業員1人あたりの平均教育研修費用は年間で3万円台とされています。この水準を大きく下回っている、あるいは研修制度自体が形骸化している会社は、人材育成への本気度を疑ってよいかもしれません。

自分でお金と時間を使って勉強すること自体は大切です。ただ、それを完全に「自己責任」で片付けてくる会社は、長期的に一緒に成長できるパートナーとは言いにくいと感じます。

【確認方法】
資格取得支援制度が「制度としてある」だけでなく、実際に申請して使われた実績があるかを、先輩や人事に聞いてみましょう。

【判断の目安】
制度はあっても運用実態がない、キャリアの相談相手が社内に誰もいない、という状態が続くなら、自分の市場価値は自力で作っていく必要があります。

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今の会社で市場価値を上げにくいと感じるなら、まずは自分の市場価値を客観的に知ることから始めてみましょう。
▶ 20代向け転職エージェント比較記事はこちら

⑦業界自体が縮小している

所属業界の市場規模が年々縮小していて、新しい技術や事業への投資がほぼ行われていない場合、個人がどれだけ優秀でも年収の天井は下がりやすくなります。

市場が構造的に縮小している業界では、企業側の投資も減り、新しいスキルを身につける機会自体が失われていきます。さらに、そこで培ったスキルが「その業界専用」になりやすく、いざ転職しようとしたときに他業界で通用しにくいケースもあります。

JAC Recruitmentの調査では、20代後半の女性を対象に異業種・異職種へのキャリアチェンジ率が5割を超えているというデータもあります。この数字は対象が20代後半の女性に限定されているため、全ての20代にそのまま当てはまるわけではありませんが、業界を変えるという選択自体は珍しいものではないことが分かります。

【確認方法】
業界団体の統計や、同業他社の決算・ニュースを定期的にチェックしてみましょう。「同業他社の倒産・統合のニュースが増えている」と感じるなら、実際に業界の縮小データを調べてみる価値があります。

【判断の目安】
業界内で会社を移っても根本的な状況は変わりません。業界そのものの縮小が明らかな場合は、異業種への転職も選択肢に入れて情報収集する価値があります。

ただし、こんな場合は転職を急がない方がいい

7つの特徴に当てはまったからといって、必ずしも「今すぐ転職すべき」とは限りません。会社に問題があることと、自分が今動くべきかどうかは、別の話です。

感情的な転職は失敗率が高い、というのが実態です。以下のようなケースでは、一度立ち止まって整理することをおすすめします。

感情だけで辞めたい

怒りや落ち込みが頂点に達した瞬間の退職は、一度立ち止まってみてください。

リクルートの調査では、転職を後悔している20代が一定数存在し、後悔理由の上位には「思っていた仕事内容と違った」が挙げられています。感情的に動くと、自分の市場価値の棚卸しや転職先の調査が不十分なまま、同じようなミスマッチを繰り返しやすくなります。

「辞めたい」という感情は問題に気づくきっかけとして大事にしつつ、次の行動は冷静に計画することが重要です。

転職理由が整理できていない

「なんとなく合わない」だけでは、面接で説得力のある転職理由にはなりません。

面接官は必ず「なぜ転職したいのか」を深掘りしてきます。そこで「自分にとって何が問題で、次に何を求めているのか」を言語化できていないと、書類も面接も通過しにくくなります。

この記事で挙げた7つの特徴のうち、自分が「何に」「なぜ」引っかかっているのかを、一度紙に書き出してみるのがおすすめです。

転職先が決まっていない

退職を先に決めてしまうのは、リスクの高い選択です。

無職期間が生まれると生活費が減り続け、焦りから条件を妥協した転職をしてしまい、早期の再離職につながりやすくなります。一般的には、在職中に転職活動を進める人が多いとされています。

転職先が決まるまでは、今の仕事を続けながら情報収集を進めるのが基本です。

「会社に問題がある」と「自分が転職すべき」は別の話

ここまでは「会社側に問題があるかどうか」を判断する視点で解説してきました。

ただ、会社に問題があることと、あなた自身が転職すべきかどうかは、実は別の論点です。同じ会社の同じ状況でも、キャリアの方向性や家庭の事情によって「動くべきタイミング」は人それぞれ変わります。

「自分自身が転職すべきかどうか」を判断する基準は、こちらの記事で詳しく整理しています。

▶ 【2026年版】転職すべきか迷ったら？後悔しない判断基準7選

また、「動くなら今なのか、もう少し様子を見るべきか」というタイミングの悩みには、こちらの記事が参考になります。

▶ 【2026年版】20代で転職するベストなタイミングとは？後悔しない判断基準を解説

転職を考えたら最初にやること

「今の会社に問題がありそうだ」と感じても、いきなり退職を決める必要はありません。まずはリスクの低いところから始めるのが基本です。

自分の市場価値を知る

「自分の年収は市場でどう評価されるか」を知ることは、それ自体がリスクのない情報収集です。

doda「平均年収ランキング2025」によると、20代の平均年収は365万円とされています(全体平均であり、業種・職種による差は大きい点に注意)。自分の年収がこの水準より高いか低いかを知るだけでも、現職を続けるかどうかの客観的な判断材料になります。

市場より低い → 転職で年収アップを目指す根拠になる
市場と同等以上 → 現職の条件が実は恵まれていたと分かる

どちらの結果が出ても、「何も知らないまま我慢する」よりは前に進めます。

まず求人を見てみる

辞める気がなくても、求人を眺めるだけならリスクはありません。

マイナビの調査では、転職を考える若者のうち「良い会社が見つかれば転職したい」という緩やかなスタンスの人が半数以上を占めるとされています。つまり、多くの人は最初から「今すぐ辞める」前提で動いているわけではありません。

求人を見るだけでも、「世の中にどんな仕事があるか」が分かり、今の会社を相対的に評価する視野が広がります。転職サイトへの登録自体は無料で、数分あればできます。

転職活動の進め方を知る

いざ動くとなったとき、「何から手をつければいいか分からない」という状態では時間だけが過ぎてしまいます。

転職活動の具体的な進め方は、こちらの記事にステップごとにまとめています。

▶ 【2026年版】転職活動の始め方｜初心者向けに7ステップで解説

転職エージェントとサイトの違いから知りたい方は、こちらも参考にしてください。

▶ 【2026年版】転職エージェントと転職サイトの違いとは？初心者向けにわかりやすく解説

転職で年収アップを目指す20代が意識したいこと

実際に転職を選ぶ場合、年収アップにつなげやすい人にはいくつかの共通点があります。ここでは私自身の経験も交えて紹介します。

資格・スキルを活かす

資格は、20代の「実績の薄さ」を補うカードのひとつになります。

ある20代を対象にした小規模なアンケート調査では、転職活動で役立った資格として簿記を挙げる声が最も多かったという結果もあります(調査対象が限定的なため、あくまで一つの参考情報です)。未経験の職種であっても、資格があることで「知識がある」ことを客観的に証明しやすくなる、という点は理解しておいて良いでしょう。

私の場合、大学在学中に宅建を取得していたことが、新卒時に不動産会社から内定をもらえた理由のひとつでした。入社後はFP2級と簿記2級も取得し、営業職から異動を考え始めたタイミングで、これらの資格が想像以上に役立ちました。大学時代に取得していた行政書士をもとに法務系の求人へ、簿記をもとに経理・財務系の求人へと、複数の職種に応募することができ、書類選考を通過して面接まで進めることができました。転職活動を本格的に始めてから、次の職場が決まるまではおよそ1ヶ月ほどでした。あくまで私自身の経験ですが、「資格があること」で選べる選択肢の幅が広がった、という実感があります。

ただし、資格取得そのものに何年もかけてしまうのは本末転倒です。 20代のうちは「若さ」自体も市場価値になるので、行動しながら並行して取得を目指すのが現実的だと感じています。

私が実際に取得したFP2級・宅建の勉強法については、以下の記事で詳しく紹介しています。

▶ 【FP2級合格体験記】20代会社員が独学合格した勉強法・勉強時間・使用教材を公開
▶ 【宅建合格体験記】大学3年生が独学一発合格した勉強法・勉強時間・使用教材を公開

成果を言語化できる

「頑張りました」だけでは評価されません。「何をして、どう変わったか」が評価されます。

採用担当者が知りたいのは、「この人の実績が、自社でも再現できそうか」という一点です。そこで有効なのが「STAR法」と呼ばれる自己PRの整理方法です。

ステップ	内容の例
Situation（状況）	どんな課題・背景があったか
Task（課題）	自分が取り組むべき目標は何だったか
Action（行動）	具体的に何をしたか（できれば数字で）
Result（結果）	どんな変化が生まれたか（できれば数字で）

数字を使って具体的に話せる人は、面接で一歩抜け出しやすくなります。

若いうちに動いている

年齢が上がるほど、企業側がポテンシャルより「実績」を重視するようになり、キャリアチェンジの難度は上がっていく傾向があります。

厚生労働省「令和6年雇用動向調査」では、転職によって年収がアップした人の割合は全体で4割程度とされています。「3年は我慢すべき」という思い込みに縛られすぎず、今の会社に明確な問題を感じているなら、早めに情報収集を始めることには一定の合理性があります。

私自身、20代のうちに資産1,000万円を達成する過程で強く実感したのは、「入金力をどれだけ高められるか」が資産形成の核心だということです。固定費を抑えることも大切ですが、収入の絶対額が上がらなければ、積み上がるスピードには限界があります。そこで大きく影響してくるのが「どの業界・会社で働くか」という選択です。もちろん、安定を重視するのか、収入の伸びしろを重視するのかは価値観の問題であり、どちらが正解ということはありません。ただ、私にとっては、転職を考えることも収入を増やすための資産形成戦略のひとつだった、という実感があります。

転職による年収アップの方法や、年収が上がりやすい業界の傾向は、こちらの記事で詳しく解説しています。

▶ 【2026年版】20代会社員が年収アップを実現する7つの方法｜最も再現性が高いのは転職
▶ 【2026年版】転職で年収アップしやすい業界7選｜20代におすすめの業界を解説