【2026年版】転職で年収アップしやすい業界7選｜20代におすすめの業界を解説

「今の会社にいても、給料はそんなに上がらない気がする」

そう感じたことはありませんか。

年収アップを考えるとき、まず目が向きやすいのは「今の会社でどう評価されるか」だと思います。

ただ、同じ努力量でも、身を置く業界によって年収の伸びやすさは変わります。

この記事では、国税庁の最新データをもとに、20代が転職先として比較しておきたい業界を7つ紹介します。

ただし、平均年収が高いからといって、未経験からその年収で転職できるとは限りません。

業界の給与水準、求人需要、未経験転職のしやすさ、働き方まで分けて見ていくことで、自分に合う業界の見当がつきやすくなります。

この記事で紹介する7業界は、①業界全体の給与水準、②転職市場での求人需要、③20代からのキャリア形成のしやすさ、④未経験転職の可能性、という観点から比較しやすいものを選んでいます。「おすすめランキング」ではなく、比較のための材料として読んでいただければと思います。

20代の年収アップで業界選びが重要な理由
20代が年収アップを考えるときに比較したい7業界
年収アップだけで業界を選ばないほうがいい理由
20代が業界を変えて年収アップを狙う方法
まとめ｜年収アップは「業界×職種×会社」で考えよう

20代の年収アップで業界選びが重要な理由

業界によって給与水準に差がある

国税庁の調査によると、業種によって平均給与には大きな開きがあります。

業種区分（国税庁分類）	平均給与
電気・ガス・熱供給・水道業	832万円
金融業・保険業	702万円
情報通信業	660万円
製造業	568万円
学術研究、専門・技術サービス業	549万円
不動産業・物品賃貸業	496万円
サービス業	389万円
宿泊業・飲食サービス業	279万円

（出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」2025年9月公表）

最も高い業種と低い業種では、500万円以上の差があります。

なお、この業種区分は国税庁の統計上の分類であり、「IT業界」「人材業界」といった一般的な業界の呼び方とは完全には一致しません。あくまで目安として参考にしてください。

実際に不動産会社の総務部門で働いていると、営業職・管理部門・他業界出身者の給与水準や評価制度の違いを日常的に感じます。同じ会社員でも、立つ場所によって評価軸がまったく違うのだと実感する場面が多いです。

年収アップを考えるうえで、まず「業界による給与水準の違い」を把握しておくことが出発点になります。

業界選びだけでなく、年収アップの方法全体を整理したい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

関連記事：20代会社員が年収アップを実現する7つの方法

20代は異業種・異職種への転職を検討しやすい

「今の業界の経験しかないから、他の業界は難しいかもしれない」

そう感じる方も多いと思いますが、年代別のデータを見ると、20代は他の年代と比べて異業種・異職種への転職を検討しやすい時期だといえます。

株式会社リクルート（転職支援サービス「リクルートエージェント」）の転職決定者データ分析によると、転職前後で「業種・職種ともに変える」パターンの割合は、20〜24歳で52.0%と最も高くなっています。年代が上がるにつれて、この割合は下がっていく傾向があります。

（出典：リクルートエージェント「転職決定者データ分析」2020年度）

ただし少し古いデータのため、現在の傾向そのままとは言い切れない点には注意してください。あくまで「20代は異業種転職を検討しやすい年代」という参考情報として捉えていただければと思います。

同じ調査では、経験した職種によっても異業種転職のしやすさに違いが見られます。接客・販売・店長・コールセンター経験者は65.4%、オフィスワーク・事務職の経験者は46.8%が異業種・異職種へ転職しており、対人対応や調整業務で培った力は業界を問わず評価されやすい傾向があります。

転職回数を気にする採用側の実情

未経験の業界へ転職する場合、採用側は「定着してくれるか」を必ず見ています。

マイナビ「中途採用状況調査2025年版（2024年実績）」では、中途採用担当者の77.6%が選考時に転職回数を懸念していると回答しました。特に20代に対しては、転職回数3回以上を懸念する担当者が66.4%にのぼります。

（出典：マイナビキャリアリサーチLab「中途採用状況調査2025年版（2024年実績）」）

「なぜこの業界に興味を持ったのか」「なぜ長く働けると言えるのか」を、自分の言葉で説明できる準備をしておくと安心です。

そもそも転職すべきか迷っている場合は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

関連記事：転職すべきか迷ったら？後悔しない判断基準7選

転職のタイミングに悩んでいる場合は、こちらもあわせてどうぞ。

関連記事：20代で転職するベストなタイミング

年収アップでは「業界×職種」で考えることが重要

年収アップというと「別の業界へ転職する」ことをイメージしがちですが、実はもう一つの選択肢があります。

それは「同じ業界のまま、職種を変える」という方法です。

同じ業界でも、営業・管理部門・企画・専門職などの職種によって、年収の仕組みや評価制度、働き方は大きく異なります。

私自身も、大きく働き方を変えた経験があります。前職はテレアポを中心とした不動産営業で、扱う物件は数億円規模でした。契約につながるお客様の多くは、すでに他の物件を購入済みで資金に余裕のある方を引き継いだケースが中心で、新規のお客様に物件を購入していただくのは正直かなり厳しいと感じていました。定時後のロープレが当たり前になっていたことも、働き方を見直すきっかけになりました。最終的には、業界は不動産のまま、職種を営業から事務職（総務）へ変える決断をしています。業界そのものを変えなくても、職種を変えるだけで働き方が大きく変わることもある、というのがこの経験から得た学びです。

「年収アップ＝別業界への転職」だけでなく、「同じ業界で職種を変える」という視点を持っておくと、選択肢の幅が広がります。

20代が年収アップを考えるときに比較したい7業界

ここからは、比較材料として押さえておきたい7つの業界を見ていきます。

繰り返しになりますが、これは「おすすめ順位」ではありません。業界によって向いている人・未経験からの入りやすさ・年収の仕組みが異なるため、自分の状況と照らし合わせながら読んでみてください。

ひと目でわかる業界比較

業界	年収水準の目安（国税庁データ）	未経験転職のしやすさ（傾向）	特徴
IT・通信業界	情報通信業　平均660万円	営業・カスタマーサクセスなど、未経験求人が比較的見つかりやすい職種がある	エンジニア以外にも営業・カスタマーサクセスなど職種が幅広い
人材業界	サービス業　平均389万円	ポテンシャル採用の求人が比較的多く見られる	対人折衝力・成果志向が活きやすい
不動産業界	不動産業・物品賃貸業　平均496万円	職種によって未経験求人の多さに差がある	営業は成果報酬型、管理部門は安定型
コンサルティング業界	学術研究、専門・技術サービス業　平均549万円	未経験向けの求人は少なく、難易度が高い傾向	論理的思考力・分析力が求められる
金融業界	金融業・保険業　平均702万円	未経験向けの求人は限られる傾向	専門資格・実務経験が重視されやすい
メーカー	製造業　平均568万円	専門職・厳選採用が中心で、未経験求人は少ない傾向	企業間の給与差が大きい
インフラ業界（電気・ガス等）	電気・ガス・熱供給・水道業　平均832万円	大手は新卒採用中心で難易度高め。周辺のITインフラ運用職では未経験求人が見つかりやすい傾向	社会基盤を支える安定性が特徴。同じ「インフラ」でも職種で年収差が大きい

（年収水準は国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」の業種平均を参考にした目安です。実際の年収は企業規模・職種・経験年数によって大きく異なります。業種区分と一般的な業界呼称は完全には一致しません）

IT・通信業界

どんな業界か
DX投資やクラウド需要の拡大を背景に、成長が続いている業界です。エンジニアだけでなく、営業・カスタマーサクセス・ITサポートなど幅広い職種があります。

年収・求人需要
情報通信業の平均給与は660万円です（国税庁令和6年分）。マイナビの調査でも、転職活動者が応募した業種として継続的に上位に入っており、求人需要は高めです。

20代が狙いやすい職種
IT営業、カスタマーサクセス、ITサポート、SaaS関連職など、必ずしもプログラミングスキルを前提としない職種もあります。

未経験転職のしやすさ
職種によって差はありますが、営業・サポート系の職種では未経験者向けの求人が比較的見つかりやすい傾向があります。エンジニア職は学習の継続が前提になります。

向いている人
新しい技術やサービスの変化に興味を持って学び続けられる人。

注意点
「ITなら誰でも高年収になれる」わけではありません。職種や企業によって年収の幅は大きく、学び続ける姿勢が求められます。

人材業界

どんな業界か
人材紹介、求人広告、人材派遣などを扱う業界です。雇用の流動化を背景に、一定の求人需要があります。

年収・求人需要
統計上「サービス業」に近い区分となり、平均給与は389万円です（国税庁令和6年分）。ただし成果報酬型の給与体系を採用している企業も多く、実際の年収はこれより幅があります。

20代が狙いやすい職種
人材紹介の法人営業、キャリアアドバイザー、求人広告の営業など。

未経験転職のしやすさ
ポテンシャル採用の求人が比較的多く見られる業界のひとつです。

向いている人
対人折衝が得意で、人の意思決定に関わる仕事にやりがいを感じられる人。

注意点
成果目標が明確な企業も多く、数字を追い続けるプレッシャーが負担に感じられる人には向かない場合があります。

不動産業界

どんな業界か
売買仲介、賃貸、不動産管理、デベロッパー、管理部門など、同じ不動産業界でも職種によって仕事内容・年収・働き方が大きく異なります。「不動産＝営業で稼ぐ」だけの業界ではありません。

年収・求人需要
不動産業・物品賃貸業の平均給与は496万円です（国税庁令和6年分）。都市再開発や物流施設の需要もあり、一定の求人需要が続いています。

20代が狙いやすい職種
売買仲介・賃貸仲介の営業職は未経験採用の枠が比較的多い一方、デベロッパー職は難易度が高くなります。

未経験転職のしやすさ
職種によって差が大きいのが特徴です。営業職は未経験者向けの求人が見つかりやすい一方、専門性の高い職種は経験が求められます。

向いている人
成果報酬型の働き方を前向きに捉えられる人、対人対応にタフさがある人。

注意点
営業職は成果によって年収の振れ幅が大きくなります。安定した給与を優先したい場合は、管理部門なども含めて職種単位で検討する視点が必要です。

筆者コメント

総務部門から見ていると、不動産業界は営業職と管理部門の年収差が大きいと感じます。営業職は数字のプレッシャーと引き換えに、成果が良ければボーナスも大きく上乗せされる仕組みです。一方で評価が芳しくない場合でも、管理部門と同水準程度は確保されるケースが多く、基本給の設計そのものが営業職に手厚い会社もあります。管理部門は良くも悪くも一定の水準で安定しやすく、数字のプレッシャーは少ない代わりに、問い合わせ対応などで自分の業務が思うように進まないと感じる場面もあります。ストレスの種類も、得られる年収の仕組みも、営業と管理部門ではまったく違うのだと、日々の業務を通じて実感しています。なお、これは私が勤務してきた会社での実感であり、不動産業界全体に必ず当てはまるものではありません。

コンサルティング業界

どんな業界か
総合系・戦略系・業務コンサルなど、企業の経営課題解決を支援する業界です。国内のコンサルティング市場は成長が続いており、2024年度の市場規模は前年比17%増の約2.3兆円という調査結果もあります（出典：コダワリ・ビジネス・コンサルティング「日本のコンサルティング市場規模と将来予測」2025年版）。

年収・求人需要
統計上「学術研究、専門・技術サービス業」に近い区分となり、平均給与は549万円です（国税庁令和6年分）。ただし戦略系・総合系コンサルなど一部の企業では、これを大きく上回る年収水準が知られています。

20代が狙いやすい職種
業務系・IT系コンサルなど、特定領域に特化したポジションは比較的挑戦しやすい傾向があります。

未経験転職のしやすさ
戦略系コンサルを中心に、未経験向けの求人は少なく、7業界の中でも転職難易度が高い部類に入ります。ゼロベースで物事を捉える思考力や、構造的に分析する力が求められます。

向いている人
論理的に物事を整理するのが得意で、短期間で成果を出す働き方に前向きな人。

注意点
業務負荷が大きい企業も多く、「高年収＝ゆとりのある働き方」とは限りません。企業・職種による違いを確認したうえで検討することをおすすめします。

金融業界

どんな業界か
銀行、証券、保険、資産運用など。専門資格や実務経験が重視される業界です。

年収・求人需要
金融業・保険業の平均給与は702万円です（国税庁令和6年分）。部門による違いが大きく、業界再編が進む分野もあれば、資産運用など好調な分野もあります。

20代が狙いやすい職種
リテール営業、資産運用アドバイザーなど。専門資格の取得が評価につながりやすい分野です。

未経験転職のしやすさ
大手金融機関では新卒採用を重視する文化も根強く、未経験向けの求人は限られる傾向があります。

向いている人
数値管理やルールの遵守を丁寧に行える人。

注意点
「金融は将来性が低い」と一律に語れるものではありません。部門によって将来性の見え方が異なる点は押さえておきたいところです。

メーカー

どんな業界か
製造業全般を指します。半導体や工場自動化の需要を背景に成長が見込まれる分野もあります。

年収・求人需要
製造業の平均給与は568万円です（国税庁令和6年分）。一部の高収益企業では、これを大きく上回る給与水準の企業も知られています。ただし、それは業界全体の水準ではなく、特定企業に限った話である点に注意が必要です。

20代が狙いやすい職種
生産管理、品質管理などの職種は、専攻分野を問わず募集されるケースもあります。

未経験転職のしやすさ
技術職は専攻分野が必須になることが多く、営業職も厳選採用が中心です。未経験向けの求人は少なめの業界といえます。

向いている人
専門知識をじっくり積み上げていくことに抵抗がない人。

注意点
特定企業の高年収事例と、業界全体の給与水準を混同しないよう注意してください。

インフラ業界（電気・ガス等）

どんな業界か
電気・ガス・通信・交通など、社会基盤を支える業界です。ここでは主に電力・ガス会社などをイメージした「インフラ業界（電気・ガス等）」として扱います。急成長する分野ではありませんが、安定性が特徴です。

年収・求人需要
電気・ガス・熱供給・水道業の平均給与は832万円と、国税庁の統計では最も高い水準です（令和6年分）。ただしこれは主に大手の電力・ガス会社などの水準であり、同じ「インフラ」と呼ばれる分野でも、通信会社のネットワーク監視・保守業務などは別の給与水準で考える必要があります。

20代が狙いやすい職種
電力・ガス会社そのものは新卒採用中心の企業が多い一方、サーバーやネットワークの監視・保守を担う「ITインフラ運用」職種は、通信・IT関連企業を中心に未経験からでも挑戦しやすい傾向があります。ここでいうITインフラ運用職は、上記の832万円という水準とは別の給与レンジで考える必要がある点に注意してください。

未経験転職のしやすさ
電力・ガス会社などの大手企業は新卒採用中心で難易度が高い一方、ITインフラ運用など周辺領域では未経験者向けの求人が見つかりやすい傾向があります。

向いている人
ルールへの順応性が高く、安定した環境で長く働きたい人。

注意点
「インフラ業界＝平均832万円」と単純化しないよう注意してください。どの企業・職種を指しているかによって、年収水準も未経験転職のしやすさも大きく異なります。

年収アップだけで業界を選ばないほうがいい理由

年収と働き方をセットで考える

年収の高さだけを基準にすると、入社後に働き方とのミスマッチが起きやすくなります。

厚生労働省の「就労条件総合調査」では、業種ごとに年間休日数や有給休暇の取得率に差があることが公表されています。たとえば、年収水準が高い業界の中には、業務負荷や稼働時間が大きくなりやすい分野も含まれます。

年収だけでなく、休日の取りやすさや働き方まで含めて検討すると、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。求人票や口コミサイトなどで、実際の勤務条件を確認しておくことをおすすめします。

将来の需要を確認する

目先の年収だけでなく、5年後・10年後もその業界に需要があるかを確認しておくことも大切です。

DX化が進む業界や、社会インフラとして需要が途切れにくい業界は、長期的なキャリア形成に向いています。逆に市場が縮小傾向にある業界は、将来的に年収が伸び悩むリスクもあります。

業界の将来性については、業界団体の統計や調査会社のレポートなど、一次情報を確認しながら判断することをおすすめします。

自分の経験が活かせるか確認する

未経験の業界であっても、今の経験がまったく無駄になるわけではありません。

先ほど紹介したリクルートエージェントの転職決定者データ分析（2020年度）でも、接客・販売・店長・コールセンターの経験者は65.4%、オフィスワーク・事務職の経験者は46.8%が異業種・異職種へ転職しており、職種によって「異業種へのスライドしやすさ」に違いが見られます。

専門スキルがなくても、日々の業務で培った対人対応力や調整力、数字への向き合い方などは、業界を超えて評価材料になり得ます。自分がこれまでの仕事で何を積み上げてきたかを、一度言語化してみることをおすすめします。

20代が業界を変えて年収アップを狙う方法

現在の経験を棚卸しする

まずは、今の仕事でどんな経験・スキルを積んできたかを書き出してみてください。

「営業成績」のような数字だけでなく、「顧客の要望をどう調整したか」「トラブルにどう対応したか」といったプロセスも、他業界で評価されるポイントになることがあります。

業界と職種をセットで絞る

ここまで見てきたように、業界だけでなく職種によっても年収や働き方は変わります。

「この業界のこの職種でなら、今の経験を活かしつつ年収アップを狙えそうか」という視点で絞り込むと、求人を探すときの軸が定まりやすくなります。

求人の年収・仕事内容・条件を比較する

業界や職種の方向性が決まったら、実際の求人で年収・未経験可否・必須経験・仕事内容・勤務条件を確認していきます。

業界全体の平均給与と、実際に募集されている求人の年収は必ずしも一致しません。気になる業界が見つかったら、具体的な転職活動の進め方を確認しておくと動きやすくなります。

関連記事：転職活動の始め方

必要なら転職エージェントに相談する

未経験の業界に挑戦する場合、転職エージェントに相談すると、非公開求人や業界ごとの選考傾向など、個人では集めにくい情報を得やすくなります。

私自身も転職の際は、複数の転職エージェントに登録しました。「そもそも今、転職すべきかどうか」というキャリアの相談から丁寧に乗ってもらえた点や、面接後のフィードバック・履歴書の添削が具体的だった点は助かりました。客観的な視点からのアドバイスが、意思決定の助けになったというのがこの経験から得た学びです。

1社に絞らず複数のエージェントを比較したい場合は、こちらの記事も参考にしてください。

関連記事：20代向け転職エージェントの選び方

転職エージェントと転職サイトの違いから確認したい場合は、こちらをどうぞ。

関連記事：転職エージェントと転職サイトの違い

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