「このまま今の会社にいていいのかな…」
そんな不安を感じている20代は、決して少なくありません。
でも、なんとなく不安なだけで転職を決めるのも怖い。
かといって、ただ我慢し続けるのも違う気がする。
そこで大事なのが、自分の会社を客観的に見る目を持つことです。
この記事では、20代が転職を考えるべき会社の特徴を7つに絞って解説します。
さらに、転職しない方がいいケースや成功する人の特徴もあわせてまとめました。
資産形成の観点からも「会社選び」は非常に重要なテーマです。
不動産会社に勤めながら20代で資産1000万円を達成した経験から言えるのは、
収入の伸びしろを確保できる環境に身を置くことが、最大の資産形成戦略だということ。
まずは自分の会社を冷静に振り返ってみましょう。
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まず確認｜あなたの会社は大丈夫？セルフチェックリスト
読み進める前に、今の会社を簡単にチェックしてみてください。
- □ 昇給率が1%未満、または年収がほぼ横ばいが続いている
- □ 若手に裁量がなく、自分で判断する機会がほとんどない
- □ 残業が月40時間を超えることが多い
- □ 業界全体が縮小傾向にあると感じる
- □ 社員研修や資格支援がほぼない
- □ 離職率が高く、同期や先輩がどんどん辞めている
- □ 評価基準が不透明で、なぜ昇給・昇進するのか分からない
3個以上当てはまるなら、転職を真剣に検討する価値があります。
それぞれの特徴を、以下で詳しく解説していきます。
転職を検討すべき会社の特徴｜危険度まとめ
| 特徴 | 転職検討度 |
|---|---|
| 昇給制度が機能していない | ★★★★★ |
| 評価制度が不透明 | ★★★★★ |
| 離職率が高い | ★★★★★ |
| 若手にチャンスがない | ★★★★☆ |
| 残業が常態化している | ★★★★☆ |
| 業界自体が縮小している | ★★★★☆ |
| 人材育成に投資しない | ★★★☆☆ |
20代会社員が転職を検討すべき会社の特徴7選
昇給制度が機能していない
【要注意サイン】
- 毎年の昇給率が1%未満、または昇給額が月数千円の微増にとどまる
- インフレが続いているのにベースアップがここ数年ゼロ
- 真面目に働いて成果を出しても年収がほぼ横ばい
昇給しない会社に長くいると、生涯年収が大きく下がります。
20代は、スキルと経験が急速に積み上がる時期です。
その成長が給料に反映されないのは、端的に言えば「損」。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、
20代前半の平均月収は232,500円、
令和6年の平均賃上げ率は4.1%に達しています。
それにもかかわらず、自分の昇給が年数百円〜数千円程度にとどまっているなら、
市場全体の流れに明らかに取り残されている状態です。
「頑張れば上がる」が機能していない会社は、
財務的に余裕がないか、若手の成長に関心がない組織と見て間違いありません。
若手にチャンスがない
【要注意サイン】
- 若手が新しいことを提案できる空気がない
- 上司のマイクロマネジメントが強く、自分で判断する余地がない
- 新しいポジションや重要な仕事には中高年しか登用されない
自分で考えて動く機会がない会社では、市場価値が育ちません。
スキルは、ただ指示をこなすだけでは身につきません。
課題を自分で定義して、判断して、動く経験こそが本当の力になる。
ところが年功序列や硬直化した組織では、
若手はいつまでも「言われたことをやる係」のまま固定されがちです。
株式会社オロの「裁量と働き方意識調査2025」では、
裁量を実感している若手の86.7%が「さらに裁量を持ちたい」と回答。
それだけ、成長意欲のある若者が活躍できる環境を求めているということです。
20代のうちに「自分の頭で動いた経験」を積めるかどうかは、
その後のキャリアを左右する分岐点になります。
残業が常態化している
【要注意サイン】
- 定時退社が実質できない「付き合い残業」が当たり前
- 休日も業務チャットが飛んでくる
- 残業代は出るが、業務効率化に向けた改革が一切ない
慢性的な残業は、資産形成の敵です。
お金を増やすには、投資と同じくらい「時間」が必要です。
資格の勉強をする時間、副業に取り組む時間、情報収集する時間——
それらをすべて残業で奪われると、
収入アップへの行動が根本的にできなくなります。
doda「転職理由ランキング【2025年版】」によると、
20代の転職理由の第1位は「労働時間への不満（残業・休日出勤）」で44.6%。
これだけ多くの人が「時間」を理由に会社を離れています。
【体験談】営業時代の無駄な残業
以前、営業職をしていたころの話です。
毎週、定時後に「営業会議」が設定されていました。
強制参加なので、そのまま1時間残業が確定する。
さらに会議が終わった後、上司がロープレの相手をしてくれるのを待つために、
上司の業務が終わるまで残らなければいけない雰囲気がありました。
仕事の中身ではなく、その場にいること自体が目的になっている残業。
こういう環境では、どれだけ時間を使っても自分は成長しません。
時間を確保できない環境では、どれだけ頑張っても成長の速度に限界があります。
業界自体が縮小している
【要注意サイン】
- 所属業界の市場規模が年々縮小している
- 社内で新事業や新技術の導入がほぼ行われない
- 同業他社の倒産・統合のニュースが増えている
個人がどれだけ優秀でも、業界全体が縮んでいたら年収の天井は下がります。
アパレル・印刷・パチンコ・百貨店・タクシーなど、
構造的に市場が縮小している業界では、企業の投資も減り、
新しいスキルを身につける機会自体が失われていきます。
さらに厄介なのは、そういう環境で培ったスキルは「その業界専用」になりやすく、
いざ転職しようとしたときに他で通用しないケースが多い点。
JAC Recruitmentのデータによると、
20代後半女性の異業種・異職種へのキャリアチェンジ率は57.3%。
それだけ多くの20代が「業界を変える」という選択をしています。
業界全体のトレンドを冷静に見て、「この船に乗り続けていいか」を問い直すことが必要です。
人材育成に投資しない
【要注意サイン】
- 入社後の研修がほぼなく「見て覚えろ」スタイル
- 資格取得の支援制度がない、または申請しても実質使えない
- キャリアパスの相談相手がいない
社員を育てない会社は、あなたの市場価値を守りません。
産労総合研究所の調査では、
2023年度の従業員1人あたりの平均教育研修費用は約34,600円/年。
この数字より明らかに低い会社、あるいは研修制度自体が形骸化している会社は注意が必要です。
人材育成への姿勢は、会社の「社員に対する本気度」を映す鏡です。
自分でお金を出して、自分の時間で勉強するのは大切なことです。
ただ、それを全部「自己責任」で片付けてくる会社は、
長期的に一緒に成長できるパートナーとは言えません。
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離職率が高い
【要注意サイン】
- 入社同期の半数以上が3年以内に辞めている
- 常に求人広告が出ていて、入っては辞めを繰り返している
- 中堅・リーダー層がいなく、ベテランと新人だけで構成されている
離職率は、その会社の「本当の職場環境」を教えてくれる数字です。
採用サイトや面接でどれだけ良いことを言われていても、
実態を知るには「どれだけ人が辞めているか」を見るのが一番早い。
厚生労働省のデータによると、
新規大卒就職者の3年以内離職率は全体で33.8%（令和4年卒）。
従業員5人未満の小規模企業では、なんと57.5%に達しています。
特に「中堅・リーダー層がいない」ケースは要注意です。
「先輩がいない」職場は、あなたが成長を学べる環境がない職場でもあります。
離職率の確認には、転職口コミサイト（OpenWork、転職会議など）が有効です。
評価制度が不透明
【要注意サイン】
- 昇給・昇進の基準が明文化されていない
- 評価が上司の好き嫌いで決まっている気がする
- 同じ成果を出しても人によって扱いが違う
「なんで自分が評価されないのか分からない」という状態は、モチベーションを確実に壊します。
頑張れば正当に評価される——この「予測可能性」がなければ、
20代の成長意欲は根っこから消えていきます。
doda「転職理由ランキング【2025年版】」では、
20代の転職理由の第2位が「個人の成果で評価されない」で40.7%。
実に4割以上の人が、評価への不満を転職理由に挙げています。
評価制度が公平でない会社では、努力の方向性が定まらず、
時間とエネルギーを無駄にし続けることになります。
転職しない方がいいケース
7つの特徴を見てきましたが、
転職を急ぐより「今は動かない方がいい」ケースもあります。
転職記事は「煽り記事」と思われがちですが、
感情的な転職は失敗率が高いというのが実態です。
感情だけで辞めたい
怒りや落ち込みが頂点に達した瞬間に退職届を出すのは、待ってください。
衝動で動いた転職は、ほぼ確実に失敗します。
リクルートの調査では、転職を後悔している20代は約30%。
後悔理由の第1位は「思っていた仕事内容と違った（45.2%）」です。
感情的に動くと、自分の市場価値の棚卸しも、次の会社の調査もできないまま
「また違った」というミスマッチを繰り返すことになります。
「辞めたい」という感情は問題に気づくサインとして大事にしつつ、
次の行動は冷静に計画することが重要です。
転職理由が曖昧
「なんとなく合わない」は転職理由になりません。
面接官は必ず「なぜ転職したいのか」を深掘りしてきます。
そこに説得力がなければ、書類も面接も通過できません。
「やりがいのある仕事がしたい」と言えても、
「自分にとってのやりがいとは何か」を説明できない状態では厳しい。
転職を成功させるには、「何を解決したくて転職するのか」を言語化することが先決です。
転職先が決まっていない
退職を先に決めるのは、最もリスクの高い選択です。
無職期間が生まれると、生活費が毎月減り続け、
焦りから条件を妥協した会社に入ってしまう。
それが「早期再離職」という最悪のパターンに直結します。
実際、転職活動を「在職中に進めた」人の割合は55.6%で、
約8割が「在職中に進める方が良い」と回答しています（転職タイミング実態調査）。
転職先が決まるまでは、今の仕事を続けながら動くのが鉄則です。
転職で年収アップできる人の特徴
資格を活かせる
資格は、20代の「実績の薄さ」を補う最強のカードです。
転職活動で役立った資格ランキング（20代男女173名調査）では、
簿記が第1位（30人回答）。
「未経験でも経理・事務系の書類選考を通過できた」という声が多く寄せられています。
資格が有効なのは、こんな理由からです。
- 採用担当者が「努力できる人」と客観的に判断できる
- 宅建などは「必置資格」として手当や採用優遇につながる
- 未経験の職種でも「知識がある」と証明できる
【体験談】第二新卒での転職と資格の力
実際に私自身、第二新卒のタイミングで転職活動をした経験があります。
新卒時の就活はほとんど力を入れられず、
「宅建を持っているから不動産会社でいいか」くらいの気持ちで始めたのが大学4年の8月。
コロナ禍という時期もあって、やる気が出なかったのが正直なところです。
それでも一社目で内定をもらえたのは、宅建を持っていたから。
「もう少し早く動いていれば、大手に新卒で入れたかもしれない」
——そう感じたのが、資格の力を初めて実感した瞬間でした。
入社後はFP2級と簿記2級も取得。
営業職が精神的につらくなり、転職活動を本格的に始めたとき、
この資格たちが想像以上に役立ちました。
大学時代に取った行政書士をもとに法務部へ応募し、
簿記をもとに経理・財務にも応募。
職種は絞り切れていない状態でしたが、書類はしっかり通過して面接まで進めたのです。
転職活動を本格的に始めてから、次の職場が決まるまでわずか1ヶ月ほど。
資格があれば未経験でも書類通過できる。
20代・第二新卒というだけで、企業側は育成込みで採用を検討してくれる。
この経験から、資格×若さの組み合わせは本当に強いと実感しています。
ただし、資格取得に何年もかけるのは逆効果です。
20代は「若さ」自体が市場価値になるので、行動しながら並行して取得するのが正解です。
成果を言語化できる
「頑張りました」は評価されません。「何をして、どう変えたか」が評価されます。
採用担当者が知りたいのは、
「この人の実績は、うちの会社でも再現できるか」という一点です。
そこで有効なのが「STAR法」と呼ばれる自己PR構成です。
| ステップ | 内容の例 |
|---|---|
| Situation（状況） | どんな課題・背景があったか |
| Task（課題） | 自分が取り組むべき目標は何だったか |
| Action（行動） | 具体的に何をしたか（数字で） |
| Result（結果） | どんな変化が生まれたか（数字で） |
「架電数を○件増やし、アポ率を○%改善した」
こういう話し方ができる人は、面接で頭ひとつ抜けます。
若いうちに行動している
1歳でも若いうちに動くほど、転職の成功率は上がります。
厚生労働省「令和6年雇用動向調査」によると、
転職で年収アップした人の割合は全体で40.5%。
JAC Recruitmentのデータでは、
20代女性の転職成功時の年収アップ率は75.0%（30代は69.7%、40代は63.7%）。
年齢が上がるにつれて、ポテンシャルより「実績」が問われるようになり、
キャリアチェンジの難度は上がっていきます。
「3年は我慢しよう」という思い込みは不要です。
今の会社に問題を感じているなら、早めに動いた方が有利です。
【体験談】入金力が資産形成の核心だと気づいた話
20代で資産1000万円を達成する中で痛感したのは、
「入金力をどれだけ高められるか」が資産形成の核心だということ。
固定費を抑えることも大切ですが、
収入の絶対額が上がらないと、積み上がるスピードには限界があります。
そこで大きく影響するのが「業界選び」です。
不動産業界は、業界別に見ると給与水準が高い部類に入ります。
私自身、新卒1年目から平均年収程度の収入をもらえていました。
上司に話を聞くと、管理職になれば年収1000万円という話も出てくる環境。
一方で、公務員の親の話やXで見かける同年代の年収を見ていると、
やはり業界によって収入の伸び方は大きく変わると感じます。
どんなに優秀な人でも、業界の給与水準には引っ張られる。
公務員には安定という大きな強みがありますが、
「入金力を増やす」という観点では難しい面もあると感じています。
もちろん、これは価値観の問題です。
安定を重視するのか、収入の伸びしろを重視するのか——
どちらが正解ということはありません。
ただ、資産形成を加速させたいなら、
「どの業界・会社で働くか」は投資先を選ぶのと同じくらい重要な判断です。
転職を考えることは、収入を増やすための立派な資産形成戦略のひとつだと思っています。
転職活動はノーリスクで始められる
転職サイト登録だけでも価値がある
辞める気がなくても、求人を見るだけならリスクはゼロです。
マイナビの調査では、転職を考える若者の56.9%が「良い会社が見つかれば転職したい」というゆるめのスタンス。
つまり、ほとんどの人は最初から「すぐ辞める」わけではありません。
転職活動をためらう理由の上位は以下のとおりです。
- 「とりあえず現状維持してしまう」33.7%
- 「転職活動が面倒くさい」27.5%
- 「失敗するのが怖い」27.0%
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求人を流し見するだけでも、「世の中にどんな仕事があるか」が分かる。
それだけで、今の会社を相対的に評価する視野が広がります。
市場価値を知るだけでも収穫
「自分の年収は市場でどう評価されるか」を知ることは、純粋な情報収集です。
doda「平均年収ランキング2025」によると、
20代の平均年収は365万円（前年比+5万円・過去9年で最高値）。
自分の年収がこの水準より高いか低いかを知るだけでも、
現職を続けるかどうかの「客観的な判断軸」を持てます。
結果がどちらに出ても収穫です。
- 市場より低い → 転職で年収アップを目指す根拠になる
- 市場と同等以上 → 現職の条件が実は恵まれていたと分かる
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転職成功率は大きく変わります。
どのエージェントを選ぶべきかは、別記事で詳しく解説しています。
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まとめ
今回解説した、転職を検討すべき会社の特徴7選をまとめます。
- 昇給制度が機能していない
- 若手にチャンスがない
- 残業が常態化している
- 業界自体が縮小している
- 人材育成に投資しない
- 離職率が高い
- 評価制度が不透明
これらに複数当てはまるなら、真剣に転職を検討するサインかもしれません。
ただし、感情的に動くのはNG。
転職理由を整理して、在職中に活動を進めることが大切です。
資産形成の観点から見ても、「どの会社で働くか」は投資先を選ぶのと同じくらい重要な決断です。
収入が伸びる環境に身を置けるかどうかが、長期的な資産の積み上がり方に直結します。
まずは求人を見るだけ、市場価値を調べるだけでも構いません。
行動のハードルを下げて、一歩踏み出してみてください。
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